はじめに

　映画が誕生した瞬間・・・それには諸説紛々ありますが、フランスでは１８９５年１２月２８日、パリのグラン・キャフェにおいてリュミエール兄弟が初めて観客から入場料金を取って映画（シネマトグラフ）を上映したときであると言われています。これに従えば映画史における紀元は、撮影あるいは上映する機械が発明されたときでも、最初の映画が作られたときでもないことになります。多くの人々に見られることで成立した芸術・・・これは、映画という総合芸術の特殊性を物語ると同時に、大衆娯楽としての宿命を背負った文化であることを意味しています。
　ところで先の史実から、「映画が誕生した瞬間」は同時に「映画興行が誕生した瞬間」でもあることにお気付きでしょうか。逆に考えれば、「映画」は興行という名のビジネスによってその成立が認められた存在とも言えます。
　今日のメディア機器の多様化、普及をみれば「興行なくして映画は存在しえない」と言うことは出来ませんが、それでもなおほとんどの映画が映画館において最初に大衆の目に触れることなどを考えれば、現在および将来における映画興行の意味というものを考えてみる価値があるのではないでしょうか。
　以下の本文は、映画興行の最前線である映画館をめぐる現状について、業界構造から劇場設備に至るまでを概観的に記したものです。

日本の映画興行のはじまり

　リュミエール兄弟の興行に先立つこと２年前、エジソンがキネトスコープを発明したのは１８９３年のことでした。このキネトスコープは原理こそ現在の映画と同じでしたが、箱型の装置を覗き込む方式であったため一人ずつしか見ることが出来ませんでした。これが日本に伝来し、１８９６年１１月に鉄砲商の高橋信治が神戸の旅館で皇族も招いて披露した後、同じく神戸で一般公開しました。
　続いて、京都で染料会社を営んでいた稲畑勝太郎がリュミエール社から技師（コンスタン・ジレル）とともに映写機材一式を輸入しました。彼はパリ留学中にリュミエール兄弟の兄オーギュストとの知己を得ていた関係で、発明されたばかりの映画（シネマトグラフ）の権利を得ることができました。そして京都四条河原町の京都電燈会社（現関西電力）敷地内で試写を行った後、１８９７年２月１５日に大阪ミナミの南地演舞場（現．東宝南街会館）で興行を打ちました。一般的にはこれが日本で最初の映画興行であるといわれています。同年３月にはキネトスコープの改良版である投影式のヴァイタスコープが東京で公開されました。ちなみに、この頃すでに説明者がついていたと言われ、これがやがて初期の日本映画興行界における特徴のひとつである活動弁士と呼ばれる存在になりました。また、１８９９年には初の日本製映画の興行が行われました。この黎明期には新派の舞台劇の途中に活動写真を組み込む実験的手法も行われ、評判を取ったとのことです。それまでは芝居小屋を中心に上映されていましたが、１９０３年吉沢商店によって最初の映画専門館である浅草電気館がつくられました。

洋画系と邦画系

　現在、国内において実質的な支配的影響力を持つ映画会社は、東宝、松竹、東映の３社であり、洋画系のロードショー・チェーンとして東宝のＴＹ系と松竹・東映(+東急レクリエーション）のＳＹ系が存在し、邦画系は東宝と東映が持つ２系統のチェーンが存在しています。(下記注）
　ここでいうチェーンとは東京都内の劇場を中心として、全国で同じ映画を上映する映画館の結びつきのことであり、洋画系の場合はその劇場間の結びつきが常に同じであるわけではありませんが、ある程度のはっきりとしたラインが出来上がっています。例えば、東京の日本劇場で上映される映画は大阪では北野劇場で上映され、京都では京都スカラ座で上映されるという具合です。また、大都市圏のメイン館となる劇場はチェーン・マスターと呼ばれ、配給会社が行う宣伝等に大きな影響力を持っています。

　邦画系の場合は、年頭にはその年の公開作品と上映期間がおおよそ決まっていることが多く、ラインナップとして発表されています。例えば、東宝邦画系のラインナップとして発表された作品が東映邦画系で上映されるようなことは、まずありえません。そして、その作品は東宝邦画系の映画館では必ず上映されることになります。東宝邦画系、東映邦画系では観客の入りの多少に係わらずあらかじめ決められた一定期間のみロードショー上映されます。このシステムを映画界ではブロック・ブッキング（システム）と呼んでいます。ロードショー期間が終了に近づいても観客の入りが良い場合には、ムーブ・オーバーと呼ばれる手段がとられることがあります。
　また、邦画系については２社が１系統づつのチェーンしか持っていないので、邦画作品でも洋画系で上映されることが多々あります。
　洋画系の場合は、映画の上映権を持つ配給会社がＴＹ系もしくはＳＹ系の興行部と交渉することにより、いずれの系列で上映されるかが決まります。また、有力な作品の場合は興行部サイドからの希望により決められることもあります。しかし作品の製作状況や本国での興行成績、配給会社との折衝などにより、当初、ＴＹ系で公開が予定されていた作品がＳＹ系で上映されることもありますが、本格的な宣伝段階に入る前には決定されていることなので、一般の人ががそれを意識することはほとんどないでしょう。
　また、洋画系作品の上映期間は公開前からはっきりと設定されていない（もちろん、おおよそ何週間の上映という目算はある）ことが多いため、作品の入り具合によっては次の作品が公開される時期がずれ込んだり、別のラインで上映されるようなこともしばしば起こります。また、公開日が早くから設定されている場合はロックと呼んでいます。

　注）１９９９年３月５日、松竹は邦画ブロック・チェーン（＝丸の内松竹チェーン：レギュラー６３館、拡大時約１２０館）を解消し、フリー・ブッキングとすることを発表した。森田芳光監督作品「３９」が松竹邦画チェーン最後の作品となり、当初邦画系でラインナップされていた滝田洋二郎監督作品「お受験」は洋画系での公開となる。なお、チェーン転換後の同劇場の名称は「丸の内プラゼール」に決まった。

　注2）９０年代に国内でシネマ・コンプレックス（通称：シネコン）の展開が急速に進んだ結果、２０００年以降は、ワーナー・マイカルが独自のチェーンで番組編成を行えるだけのスクリーン数を確保するなど、番組編成の情勢に変化が見られる。

ＴＹ系とＳＹ系

　ＴＹ系（東宝洋画系）とは、東京の日本劇場を中心として、東宝直営館はもちろんのこと、三和興行、東京楽天地、ＯＳなどの持つ映画館を擁する洋画チェーンです。また、ＳＹ系（松竹洋画系）とは東京の丸の内ピカデリー１、ルーブルを中心として、松竹、東急レクリエーション、東映などの直営館を擁する洋画チェーンです。いずれも５〜６系統のさらに細かいラインがあり、興行力の実績（週ＡＶなど）に基づくその順位はほぼ一定のものとなっています〔例．ＴＹ系の�@日劇チェーン、�Aスカラ座チェーン、�B日劇プラザチェーン、�C日比谷映画チェーン、�Dみゆき座チェーン、�Eシネマ1チェーン など〕。番組編成はその順位に基づいて振り分けられますが、興行成績の地域差などの事情によりラインの載せ替えも行われます。

ロードショー・チェーンと単館系

　前述のロードショー・チェーンに対し、チェーンを組まない映画館、つまりある映画を単独で上映する映画館と、そこで上映される映画を単館系と呼んでいます。元々は東京都内において単独興行を実施したことから８０年代に名づけられた呼称ですが、今日においては単館系作品でも都内の複数館で上映されている場合もあり、明確な定義はありません。また、単館系の映画館はミニシアターとも呼ばれますが、キャパシティを基準に区別されているわけではありません。
　かつてのＡＴＧに代表されるアート系との違いは曖昧ですが、単館系の場合、芸術的側面だけで上映作品が選択されることは希であり、以前はロードショーには向かないような大衆性に欠ける作品の中から良質なものや作家性の強いものを選び出して上映する映画館が多く存在しました。しかし最近は、ミニシアター自体が増えた上に、配給会社が買い付けてくる作品の本数が増加しており、チェーンにかけられないインディペンデントの配給会社（詳細後述）が持つ作品を消化していく傾向が強くなり、各劇場の指向性は以前よりも薄れてきているのが現状です。
　しかしミニシアターには独自の客筋を持つところも少なくなく、テレビ・スポット（ＣM）などの不特定多数に対する非効率的な宣伝を行うよりも、会員制度やロビーのちらしスタンドを活用して、そこに集まる観客に番組の知名度を深く浸透させる手法が一般的となっているので、相対的に力の弱い配給会社（予算的に物量宣伝のかけられない配給会社）でも作品本来の力で勝負ができるメリットがあります。

配給と興行

　映画館を経営する会社を興行会社、そこに映画作品を提供する会社を配給会社といいます。製作会社は映画を製作し、配給会社を通じて映画館で上映してもらいます。ちなみに東宝、松竹、東映のように日本ではこの過程を１つの会社で行うことができますが、アメリカでは禁止されており、製作と配給はできても興行までを同じ会社が行うことはできません。

　興行会社は映画料として興行収入のうちの一定割合を配給会社に対して支払う仕組みになっています。この支払割合はロードショーの場合、通常４０％〜７０％であり、オールナイト興行は経費を差し引いて（トップオフという）支払うなどのオプショナルな条件もあります。また、旧作などは定額でフィルムを借りて上映するフラット興行となる場合が多々あります。
　配給会社は海外（洋画の場合）や製作者（あるいは製作会社、邦画の場合）から映画作品の日本国内での権利を買い付け、配給宣伝を行います。配給宣伝とは、テレビスポットや新聞広告、また、映画のポスターやちらしなどの宣材類の作製、そのほかさまざまな媒体への宣伝の働きかけや試写会を実施することなどです。ロードショー作品の場合はほとんどがこういった形で宣伝されますが、単館系の場合、特に東京の本社しかない配給会社の作品などは、映画館もしくは興行会社によって宣伝が行われ、宣伝費用は映画料からトップオフされるか、もしくは配給会社と折半されることがよくあります。
　配給会社が買い付ける映画の権利は、契約によって作品ごとに細分化されており、上映権、テレビ放映権、ビデオ化権などがあります。そのすべてを含んだものは”ａｌｌ ｒｉｇｈｔｓ”と呼ばれています。
　買い付け、宣伝以外にも配給会社は字幕作成や上映プリントの焼き付けなどの手配から、プリントの管理、上映館への発送なども手掛けています。
　また、アメリカの８大メジャー製作会社の傘下にある配給会社は同じくメジャーと呼ばれ、その他の配給会社をインディペンデントと呼んでいます。国内配給会社のメジャーとは、ＵＩＰ、２０世紀ＦＯＸ、ブエナ・ビスタ、ソニー・ピクチャーズ・エンターテインメント、タイム・ワーナー・ブラザーズの５社であり、日本ヘラルド映画、東宝東和、松竹富士、ギャガ・コミュニケーションズ、ＫＵＺＵＩエンタープライズ、アスミック・エース、コムストック、セテラ・インターナショナル、ケイブルホーグ、アルシネテランなどがインディペンデントの配給会社です。

シネマ・コンプレックス

　全国各地でショッピングセンターとともにオープンしているワーナー・マイカルを筆頭に、福岡のＡＭＣや大津・金沢のＵＣＩなどはいずれも外資系の興行会社であり、１個所に７〜１３のスクリーンを持つシネマ・コンプレックス（通称：シネコン）を建設しています。青森県弘前市にワーナー・マイカルが進出した際には、オープン前から周辺興行者の猛反発によって問題化しましたが、現在ではこうした時代の流れに合わせようと、地方映画館のシネコン化が進んでいます。
　これら外資系シネコンの特徴としては、スタジアム・シートを採用し、時間および席指定の入場券を発券することにより、見やすい環境で確実に映画が見られることをウリにしているところが多く、また世界規模での事業展開によりハード面での高度なノウハウを持っているため、音響および映写のレベルは水準以上に保たれています。
　ちなみに、最近アメリカでは、２０以上のスクリーンを持つメガ・プレックスが郊外に建設されていますが、新作の作品供給が追いつくはずもなく、普段は上映に使われていないスクリーンも含まれている模様です。

　こうした外資系興行会社の攻勢にわが国の大手映画会社が対抗して、いまでは国内企業によるシネコンのスクリーン数が外資系のスクリーン数を上回っています。
　当初は、例えば松竹が手掛けたシネコンであるMOVIXでは主にSY系の作品を上映し、TY系作品を上映しないなど、番組編成に旧来のチェーン構造が色濃く反映されていましたが、いまではMOVIXにおいてTY系作品が上映されることも、またその逆もあります（ただし、これは1カ所（サイト）に７つ以上のスクリーンが存在するシネコンの場合です）。また、90年代には郊外の広大な敷地にデベロッパーが開発した施設にシネコンが入居するパターンが多かったのに対し、最近では都市部での新たなビル開発の中核テナントとしてのシネコン建設が進んでいます。今後は、ＴＹ系、ＳＹ系というチェーンによって守られてきた従来の映画館が、チェーンを問わずに上映作品を編成することができ、なおかつアクセスに利便性の高い都市部のシネコンに対抗することができるかどうかが問題となるでしょう。同様の影響は単館系映画館にも及ぶことが予想されます。

上映設備（サウンド）

上映設備（スクリーン・サイズ）

映画館の入場料金

　映画館の入場料金は都市部など多くの地域で一般料金1,８００円となっていますが、これはあくまで価格協定が結ばれているわけではありません（もし結んでいれば当然、法的に問題となります）。しかし現在では多様な割引制度の導入が図られており、シニア割引、学生割引などの常時割引制度から、１２月１日の映画の日や映画サービスデー、レディース・デー、初回割引、東宝系のファーストショー・サービス・オン・フライデーなど多くの割引制度が設けられています。そのため全国の総興収を入場者数で割った1999年度の平均入場料金は1,263円となっています。
　しかしこれは海外における映画入場料金の水準からみればまだまだ高いといえ、例えばレンタルビデオ料金を国際比較してみた場合に日本は比較的安いことから、映画館での鑑賞からビデオ鑑賞へシフトしていく消費性向は料金面だけ考えれば自明の理といえるでしょう。経済企画庁発表の1997年時点における物価の内外格差は下表の通りとなっています。（但し、これは同一作品による比較ではないので厳密な比較ではありません）

	東京	ﾆｭｰﾖｰｸ	ﾛﾝﾄﾞﾝ	ﾊﾟﾘ	香港	ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ
映画鑑賞料（１回）	1,808	1,028	1,486	952	774	570
ﾋﾞﾃﾞｵﾚﾝﾀﾙ料（１回）	412	454	594	495	314	530

※ 単位：円　（ＩＭＦによる1997年平均レートにて換算）
※ 村上世彰 小川典文著「日本映画産業最前線」（角川書店刊） 付録より抜粋

映画館の裏側

　１０数年前までの映画館では、大抵、館前の大きな宣伝看板が目を引いていましたが、今はもうほとんどの映画館が専属の宣伝係を抱えておらず、大きな看板枠も徐々に減ってきています。宣伝係だけでなく、暗い場内をペンライトで照らしながら先導してくれる案内係もおらず、映画館の専門職スタッフはほとんどいなくなってしまったようです。
　しかし映写係だけはいまでも健在です。カーボン映写機の時代とは違い、いまの管球式の映写機にコンピューター制御装置を組み合わせた全自動映写機は、フィルム切れなどのトラブル時以外には、普段人手を必要としなくなっているのが現状ですが。２台の映写機を交互に回すことで、片方が上映している間にもう一方の映写機は巻き戻し（リワインド）作業をするように予めタイマーをセットしておくことで、自動化することができるのです。もちろん、プリントを極力傷めないディスク式のノンリワインド映写機の場合には、依然として人力による架け替えの手間が生じるのですが。