平成21年までの事故遭遇者数の推移(速報)
※事故者1名が重複していたため、平成21年の事故者数を訂正しました。(平成21年10月31日)


 速報ベースで、平成21年(2009年)までの、行政機関などに記録された事故遭遇者数の推移をおしらせします。

 一般に、ダイビング事故数のデータは海上保安庁のデータから引用されることが多いですが、実際には、海上保安庁に届けられない事故(警察管轄や消防から病院へ直行した 事例などの中には、死亡事故であっても、時に届けられないままとなる事例もあります。)もたくさんあります。海上保安庁は、届けられないと認知できません。そのため、海上保安著の発表する数値は、やむを得ず実際の数字より少ないものになっています。
 そこで私は、海上保安庁のデータに、ダイビングの盛んな全国の自治体警察と、各地の消防に記録されたデータを集めて海上保安庁のデータとつきあわせて重複を避けながら、また事故の記録時には重体であっても、その後死亡された方があったかどうかを追跡しながら、ここに、最新の事故者数を速報として開示します。
 なお、減圧症で病院に通院することになるなどのダイバー数は、これより一桁多いと見られていることから、少なくとも病院を受診する程度の事故は、実際にはかなり多いということをご承知ください。
 ここで示した海外のダイビング事故者数は、外務省より提供されたデータに基づくものであります。

 ※平成20年に体験ダイビングで重体となっていたとの記録で、生存者扱いになっていた方が、事故後しばらくして、意識を回復しないまま死亡されていたことが今年判明しましたので、20年の死者数は1名増え、生存者数は1名減っています。

過去5年間の事故者数推移
 この間、経済不況などでダイバーの数や、ダイバーが1年間に行うダイビングの数そのものも減ってきている中で、また不況によるダイビングショップの廃業も少なくない中での事故者数の増加の傾向が続いていることの重大な意味を、このグラフから感じ取って下さい。

グラフ1 事故者総数(年度表記は平成年。事故者数の集計は1月1日から12月31日まで)
※事故者は、一般ダイバー、体験ダイバー、インストラクターから集計。漁業・水中工事中の事故は入れていないが、レジャー向けのインストラクターが、その仕事中に遭遇した事故(漂流・怪我・その他)は入れている。

グラフ2 死亡・行方不明者数推移

 事故者の傾向は、特に中高年以上の事故遭遇率や死亡率が顕著になってきており、ダイビング業者の注意力の増加と、彼らへのより慎重なリスクマネジメントの啓蒙が望まれます。 中高年以上のダイバーは、より一層の用心をお願いいたします。

平成22年10月18日
一部訂正 平成22年10月31日