ダイビングの安全のための調査と研究の妨害について

※6月3日にこのページを掲示しましたが、7月に入って、以下で紹介していることに関係した者たちが、問題のホームページを削除しました。ドメインの保有者名も変更しているので、このようにデマを流したことが「なかったこと」にすれば、すべてが闇に葬られると思ったのかもしれません。
　また、この削除の前後から、あちこちの掲示板に、デマをあたかも事実のように語って私を誹謗中傷する書き込みをする人が出てきてもいるようです。もっとも書き込みはすべて匿名でのようです。
　今後もいろいろな方法でデマなどが流されるかも知れませんが、だまされないようにご注意下さい。

平成14年7月27日

　以前より、本ホームページの管理者である私に対して長期間のイヤガラセを行った上に、インターネットを利用して極めて悪質なデマを流布して誹謗中傷（一種のプロパガンダ）を行って、私にダイビングの事故の調査や研究ができないようにしようとしている人々がいます。またデマを事実であるかのように語って、匿名で掲示板に書き込みを行っている者がいます。このページでは、この行為に気がついた方々や、このデマを信じてしまった方々に対してお知らせしています。
　なお、このデマと誹謗中傷に対してはすでに法的措置を取っております。

※匿名で掲示板に書き込んでいる人の中には、善意でデマを信じてしまった方もいるようです。この方々は、デマを流した者にうまく利用された、という意味で、別な意味での被害者だと思います。ただ、デマを流した本人が、第三者を装って書き込んでいるようなものも見られますので、今後はこの手法が増えてくるかもしれません。

　こういったことを行う者たちには、人為的に起こる、つまり本来防げるはずの単純なヒューマンエラーや、業界システムの構造的な問題から生まれてくることなどを原因とした致死的な事故が存在する事実について、消費者や事故被害者の立場をとる者に知られたり、また語られたりすることが気に入らないので口を封じる、という動機があると思います。しかしそれ以外にも、口実をでっち上げて、匿名で言いがかりをつけてそれに苦しむさまを楽しむという"娯楽"の動機をも含んでいるようです。
　
　デマが効果を発揮するのは、一般的には、このようなデマやプロパガンダを耳にした方が、事実かどうかの確認をしないことが多いという現実があるからだと思います。これがデマを流して人々をコントロールしようとする者の狙いです。
　
　今回の事例を見ると、プロパガンダを流している彼ら自身が、偽の住所と、使われていない電話番号でドメインを登録して（某国大使館の住所と使われていない電話番号で登録したり、また別の者は日本に住所があるのに、その登録は本当に存在するのかどうかわからない外国の住所などを使っている・・・これも５分もあればネット上で確認できることですが）いました。つまり実体があるかのように装っていながら、実際は自分たちが誰なのかについては、決して知られたくない、としていました。こういう者たちの背景の説明に特に説明の必要はないと思います。
　
　これまで、ダイビングの事故の問題を考える者に対して、それをやめさせるため（または社会的に葬り去るために）に社会の裏でどのようなことが行われていたかについて、そして、ダイビングの被害者になった方々が、その事実を口にできない、あるいは謝罪や損害の請求ができないように泣き寝入りさせるための、ある種の"恐怖"が与えられてきました。この手口の実態はなかなか見えなかったと思います。また、たまたま私が実際にそのような被害に遭っている人の実態を知ることがあっても、プライバシーの保護のために具体的にはそれを公開することはできませんでした。
　
　今回の例は、デマによるプロパガンダを流している者の利益にならないよう、その具体的な内容までは書きませんが、たまたまそれを知る機会があった方々に対して、私自身に対してこのように目に見える形で行われたことでありますので、格好のモデルケースとしてコメントしました。この事例は安全のための情報公開を妨げる実態の一つを知るいいきっかけになったと思います。
　
　これが、消費者であり、実際に被害に遭う立場であるダイバーにとって必要な、ダイビングの事故の真の姿が社会に知られることなく、多くの人々が命を失ったり苦痛を受けたことが「なかったこと」にされている手口の一つなのです。
　　
　今年になって、ダイビングマスコミなどでは、トップシーズンを前にして、自分たちの生活を支える客であるダイバーの生命・身体の安全のために、事故を予防するための実態分析や特集などは行っていたでしょうか。少なくても７月末までは、私は残念ながらそれを見ることはできませんでした。
　　
　情報公開を恐れずに、安全なダイビングを目指している優良業者の方々や、これからそうしたいと思っている方々、そしてダイビングの事故の被害者や遺族の方々は、もしたまたま今回の事例を知ることがあったなら、事前にこのような手口の対策を準備する参考にしてください。
　　
　なお、今回のプロパガンダを知らなかった方々による詳細についてのお問い合わせをいただいても、現時点でこれ以上それについて語ることはかえって彼らの思う壺でもありますので、いかなる理由でもお答えはしません。ご理解をお願いします。

平成14年6月3日  

平成14年7月27日　一部修正

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