ハワイでの事故例

＊私の事例のように、警察にもＰＡＤＩ本部にも届けずに闇に葬られる事故もある。
ＰＡＤＩの場合、事故に遭った当事者や代理人が、アメリカの本部に直接問い合わせても、担当者が居留守を使って応答しようとせず、また文書で事故についての確認を要求しても、その配下のダイブショップ（ゴールドカードを発行するホノルルのサウス･シーズ・アクアティクス）と関係者・機関にきちんと確認などしようとしない事実がありました。これは、責任感という観念の欠如を意味しているものと、当事者として実体験に基づいて実感した感想です。そしてこれが、世界で最大のダイビング指導団体の実際の対応でした。

**資料提供：在ホノルル日本総領事館（資料の原文のまま・・・文字の強調は作者）**
１	平成8年4月14日、当時54歳の女性がＪＴＢのオプショナルツアー（スキューバライセンスコース）に参加、ワイキキ沖で潜水中、心臓麻痺を起こしたため海岸に引き上げられ、蘇生マッサージを受けながら病院に搬送されたが、死亡。
２	平成8年8月14日、ワイキキ沖でＪＡＬの関連全社のオプショナルツアー（実施は地元の会社）に参加していた当時24歳の女性が溺死。事故の概要及び問題点等・死亡者は姉等と共に来布、体験ダイビングに参加した。・バイリンガルである筈のインストラクターは日本語が上手くなく、説明についても日本語の説明書の掲示板を読むようと指示した。・ダイビングの際もインストラクターは同行せず、25フイートの海底で待機するよう指示した。・船に上がってエンジンがかかったとき、死亡者がいないことをインストラクターに日本語で言ったが通じず、船長が名簿を見ながらチェックしているうちに港に着いてしまい、改めてダイビング現場に引き返した（人数の確認もせず、2人の組合せも行わなかった）。・その後、ジェットスキーが死亡者を乗せて港に戻ったが、既に溺死状態であった。・同実施会社は同年4月にも死亡事故があった（この事故については、ダイバーの資格を持った米国人で、薬を服用していたともいわれる）・同実施会社に対しては、民事訴訟が提起され多額の賠償が命じられた。現存までに同社は活動停止に至ったといわれている。
３	平成9年2月19日、ＪＴＢのツアーに参加、現地会社の主催するスキューバ資格取得コースに参加していた男性が、深さ約12メートルの海中でレギュレーターが外れ、パニック状態となっているのをインストラクターが発見。・一時呼吸が停止したが、レスキューの措置により息を吹き返した。しかし意識が戻らず、病院に運ばれる。・同月21日までに意識が戻り、会話ができるようになり、また、治療用のチューブも外され、数日後に退院、帰国した。
４	平成9年10月10日、裏オアフ、カネオヘ湾北西部のアクティビテイ・クラブで初心者のための体験ダイビング（地元実施会社に委託）に参加していた当時47歳の女性が、インストラクターが目を離した隙に行方不明となり、海中で発見され、病院に搬送されたが死亡。
5	平成10年9月20目発生体験ダイビング中の日本人死亡事故オアフ島東北側(ハナウマ湾より若干カネオヘ寄り) 岩手県出身の58歳女性(観光旅行中) 状況等死亡者は同行の娘とともに初心者のための体験タイピングコースに参加中、(用具を付け?)水に入ったが、いざ、潜る段になってrやはり自分は遠慮したい」と潜水を断ったため、インストラクターから「浮き(ブイ?)につかまっているよう」指示された。他の参加者はその後潜水し、インストラクターが何度か同人の様子を見に来ていた(新聞報道によるインストラクターの談)が、何度かめに来たとき、同人が浮きから離れ、意識不明の状態で海面に浮いているのを発見した。救急草で病院に搬送されたが死亡した。その後家族から、業者等に対する訴訟を起こすため、あるいは同様被害者(遺族)と」て連絡を取りたいとして、以前に同種事故により亡くなった方があれぱそのの連絡先を知りたい旨照会があったので、先方の了解を得たうえでお教えした。 ※事件を伝える現地の新聞（名前が特定できるものは消してあります）