ダイバーの命の防衛は良い業者選びから
ダイビング業界を支えている消費者側にいるダイバーにとって、いかに良い業者、つまり「プロ」のインストラクターを講習の際の指導者、あるいはツアーのガイドとして選択できるかは、自らの命の防衛に重要な要件です。
現在のレジャーダイビングは、「安全で誰でもできる」という宣伝のもとに商品化されていますが、その宣伝文句よりはリスクが高いことは明らかでしょう。
本来は事故を起こさないように、危険を事前に予見して、その対策の下に事故の予防を誠実に実施しているインストラクターやショップを別にして、このような宣伝の下に漫然と販売したダイビング中に、消費者の人権（生命・身体の安全）が犯されるという事故が発生した時、必ずしもその被害に対して積極的な保護や補償を好まないと感じられる業者が少なくないという点で、このような消極的な対応をする業者は社会的責任経営（CSR)と最も距離を置いた業態でもあるとも考えられます。
確かに最近は、「指導団体」や地元のショップやインストラクターが海の掃除や珊瑚の保護活動などで社会貢献をしています。これらは大切な事業であり、高い社会的評価を与えるべき事柄であることを認めた上で、それでもなぜ、まず先に自分たちの事業と生活を支えている消費者の最低限の人権保護のための取り組みを業界挙げて全力で行うことをしないのか、という疑問は消せません。
一部の優良業者が、まず消費者である自分のお客のダイバーたちの安全のための対策や準備・勉強をしている実態は、それが地味であるからか、社会や業界がなかなか光を当てないという悲しい現実もあります。
これに対して一部のことと思いますが、事故防止のための試みという形態をとりながら外部の目と評価を排除し、業者仲間と、現在の業界から便宜を受けて利益を共有している人々などが集まって、事故を排除できない業界システムの抜本的変革ではなく、主として事故の原因ではなく現象面を見ることと客の自己責任論を論じて満足して終わるような会合は取り組みではなく現実逃避や自己満足でしかないように見えます。こういったことは、かえって業界として社会的責任経営（CSR)の実現をますます遠ざける要因にしかならないと考えられます。
たとえば私がこのHPで発表・指摘しているような、たかが個人でさえ確認できる事実を、消費者の視点を無視せずにきちんと取り上げている業者や発言者、そして雑誌などを、このHPを見ていらっしゃる方々もまず見たことはないのではないでしょうか。
消費者は、少なくとも直接自分とかかわるインストラクターやガイドの質を積極的に判断し、“良質な商品”を引き立て、育んでいくことが必要です。
水は低きに流れる、という言葉がありますが、消費者が自ら低いレベルを選んで自らの首を絞めることをすべきではないでしょう。それが自らにもたらす最悪の結果は死なのですから。
ただこういった判断をするためには、判断のための基準となる情報を得ることから始めなくてはなりません。また器材の使いかたやその評価を適切に知ることも重要な要件でしょう。
この点で、東京アクアラングサービスというショップのオーナーによるノウハウの解説（ノウハウ特集全体）と、その中の「イントラの技量レベルの見極め方法」は、5000本以上の経験を経たプロの視点で見た判断基準を勇気を持って説明している点で、大変参考になります。安全を考える人は、一度のぞいてみたらいかがでしょうか。
またダイビングの季節がやってきます。
今年こそ、安全で楽しいダイビングであることを祈っています。
■昨年も漂流した結果と考えられる死亡事故が発生しています。自分の命のために、漂流事故対策のページをご覧ください。■
このタイプのフロート（レーダー波を反射できるフロート）の活用とは命にかかわる道具を活用するということです。これは、ダイバーやツアーを行うショップにとっても重大事故を回避するためのリスクマネジメントそのものと言えるでしょう。
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平成17年3月1日 同3月5日一部修正