この両者は、基本的に、その比重がダイバーの安全確保のための"事実としての正確な情報" よりも、イメージとして、安易なもの、ダイビングは危険性などまるでない、楽しいことだらけのスポーツ(的) な遊びと印象づけられるようにしていると感じられます。そして、いまだに多くの企業が、"ライセンス取得"と称しての認定証(実際は基本的に私企業の講習終了認定証にすぎない）商法や、それにまぎらわしい商法によって集客に努めています。（最近は"ライセンス"という表現が法的に問題があることがわかってきて、確かに少なくなってきています）この彼らの基本的な体質が、"高率な死亡率を生み出すのレジャー産業"の重要な要素だと思います。

ダイビングマスコミ
雑誌・書籍など：私がダイビング業界の問題点をレポートした本を出版した時、このダイビングマスコミ＝雑誌の中の広告の量と質と、広告内容の掲示責任について、それらの問題点を分析･指摘した章を書きました。この時、ある雑誌社の編集部に電話してこの内容について確認などをした時に、「なんでウチの名前(分析した雑誌名)を出すんですか」と言ってきました。つまり、指摘された事はしょうがないが、他のライバル誌も同じなのに、モデルケースとしても自分のところだけ雑誌名を出すのは止めて欲しい、との話でした。確かに気持ちはよく分かりますが、指摘された問題点を改善しようという意志はまるっきりありませんでした。私も話をしていて哀しくなってきたので、本の中でもこれらの雑誌名については、いい事を紹介する部分を除いて仮名にしました。
さて、広告の問題として、雑誌の中には、例えそれがとある有名な某公社発行の本であっても、かなり悪質な業者の広告が掲載されていたり、また安全性について過剰広告と思われたりした事について聞いたところ、ほぼ共通して以下のような返事がきました。
◎(広告主について、また、その内容について）基本的に審査はしていない。
◎(広告の扱いについては）下請けに任せている。
◎掲載内容について責任は取らない。

最近、私が以前問題としていた無秩序な広告の氾濫について落ち着く傾向にあります。この理由として、不景気により、出稿そのものが減ってきた、というのがあります。また、私の知人であるダイブショップの経営者によると、口コミでしっかりした客が来るショップでは、やってきた客に良質で誠実なサービスを提供することによって広告に替えているとの事でした。また、全てではないと思いますが、彼はこんなことも言っていました。「口コミ客(リピーターも)が来ないところほど広告に頼っている」

旅行業界のダイビングに対する意識の実態

旅行代理店が、パックツアーなどのオプションで紹介しているダイブショップに、地元の業者で悪評の高い、ただし"営業活動のうまい"ショップがありました。この場合、何故、このように、人命にかかわる遊びで、評判の悪い業者を敢えて紹介しているか、と調べたところ以下のような問題点が表面化しました。

◎ダイビングショップの事業の評判は一切地元で調査していない。PADIの5スターとあったので紹介している。
◎紹介した時のバックマージンが良い。
◎広告の作成に関しては下請け業者に委託している。

などです。
基本的に、大手旅行社であっても、大手出版社の記者であっても、ダイビングビジネスについて良く知っている人がショップの紹介や提携契約を結んでいるわけではありません。これは海外でも同じです。特に私が知っている限りでは、ハワイでも一部の良心的なショップを除いて同じ傾向が見られます。

平成１０年（１９９８年）の夏も、旅行業界の中でオプションツアーとしてスクーバダイビングが目玉となっているものが多く見られました。そこで私は、新宿駅の地下街を中心として、そこでダイビングを目玉にしている旅行パンフレットを収集し、ダイビングについて正当な説明がされているかについて調べてみました。ここではその結果について報告します。

なお、このカタログ（旅行パンフレット）のダイビング関連の記述において問題がないと思われるのはだだ一つであった。その確率が５分の１というのはゆゆしき問題である。
この種の問題については、経済企画庁の国民生活審議会でも問題になっており、またスクーバダイビング事業協同組合でも、このような誇大広告（的）な記述について注意を促している。しかしながら、特にスクーバダイビング事業協同組合でも圧倒的な影響力を持ち、業界最大の会社でもあるPADIを専門に扱っている（商標までデカデカと載せている）カタログが一番ひどかった事実にはあきれてしまった。