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開発装置概要

PIO実習

有線通信実習

SIO実習

無線通信実習

構成図・写真

平成2年度 兵庫県高等学校教育研究会
電気部会研修大会 発表資料
情報通信制御実習に取り組んで
兵庫県立尼崎工業高等学校
電気科(当時の勤務先)
 西 川 敏 弘
(現 県立神戸工高 情報技術科)


(注)この記事は、昭和63年当時のものであり勤務先であった県立尼崎工業高校電気科(全日制:前任校)での情報通信実習の実践をまとめたものです。
したがって、この報告もいまや過去の技術でしかすぎませんが当時としては授業研究の余地があったものです。参考まで紹介します。

タイトル



1.はじめに

本校では、昭和63年度、県の設備充実特別予算を得て「情報通信システム」を構築し「情報制御実習」としてローテーション実習にとりいれてきました。
この事は、電気部会発行の「調査研究資料(平成元年度)」に報告しておりますが此の度、2年目の取り組みについての発表の機会を戴きました。
皆さんの御批判、ご指導を仰ぎたいと思います。


2.導入の背景

電気通信事業法の施行により、各種の通信事業が自由化され、コンピューター通信を含む通信技術が急速に普及してきています。
また、インテリジェントビルやホームオートメーションのようにデータ通信技術と制御技術を融合した新しいシステム技術が展開しています。
我々の日常生活においても、コンピュータ−による制御を行っている機器が一般的になっております。
しかし、その方式も技術革新により変化しつつあります。
これを技術的にみてみると、旧来いわゆるパラレルインターフェースすなわち、CPUのバスライン制御を行うものでも、複数のCPUを使用する時代となると、CPUが異なると制御方式も違い、問題が生じることとなります。 そのため、「標準化されたシリアルインターフェース方式」が広く採用されるようになり、これは重要な技術となっております。
RS−232Cは本来、「モデムによる通信」を目的としており、これを学習することは、コンピュータ技術を学習する上でも意義があるものと考えられます。
さらに、電気技術者として、パラレルインターフェースは、自動計測にみられるGPーIBや、FAシステム等にみられるVMEバスライン等、ハードウエア関係を、制御ソフトウエアとあわせて体系的に学習することは将来的に大切と思います。 そのため、本校では、通信システムを、エレクトロニクス技術の線上にあり、かつ電気計測、自動制御、制御対象としてのモーター等の電気機器、そして制御手段としてのプログラミング技術の融合技術として位置づけ、電気科の教材としてふさわしい内容にしたいと考え、取り組みを行いました。


3.設備概要

(A)システム構成
○既存校内実習システム(昭和63年度導入分に改良を加えた)
(1)交換機  クロスバー方式           1台
        電子制御方式(構内ボタン電話対応) 1台
(2)電話機  600型、650型等 標準電話器  3台
        ビジネスホン            2台
        テレビ電話             2台
        モデムホン(300/1200BPS)      2台
        ファクシミリ(G3)        2台
(3)計測機器 ロジックアナライザー(8/16CH)1台
        テレホンテスター          1台
 その他 デジタルオシロスコープ、電子電圧計等を利用
(電気計測実習や電子機器実習と設備共用としている)
(4)無線通信システム               1式
○新設外線(NTT)システム
        高速モデム(1200/2400BPS)      1台
●使用コンピュータ
MZ−2200(パラレルI/O制御実習用)、MULTI-16U(RS-232C実習用)
PC−9801RX2(通信用)、RA51(外線用)
(B)本校「情報制御システム」の特徴
(1)ダイヤル方式、プッシュ方式電話機の性能測定、通信実験が可能。
(2)テレビ電話、ファクシミリなどの通信実験が電気的特性も含め実験可能。
(3)電話回線を利用したパソコン通信実験が通信工事を含め実習可能。
(4)親子電話等の配線や、電子交換機のプログラム設定が無資格者でも可能。
(5)実習製作品のモデム等の接続が合法的にできる。
(6)無線通信回線を利用したパソコン通信実験が可能。(有資格者に限る)
(7)本年度新設して戴きましたNTT電気通信回線を通じ、各種商用データベース、通信ネットワーク、県立教育研修所等のBBS(電子掲示板)の利用ができる。
(8)NTTの回線利用により、ファクシミリのFネットや、商用データーベースのデジタルネットアクセスポイントの利用など、高度化された通信網の利用を通じて実際的なデーター通信技術の修得ができる。





平成11年7月更新

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西川敏弘 jf3mxu@hi-ho.ne.jp