「ダイビングで死なないためのホームページ」の内容

　このホームページでは、理由なくダイビング業界の各法人・個人・任意団体を誹謗中傷することを目的としておりません。
　このホームページは、あくまで個人によって作成されているものであり、公的な組織などによるものではありません。したがって、このホームページを参考にする場合は、ご本人の判断と責任において行ってください。
　もし、事実と異なる表現、及びデータがあれば、管理者が確認できる反証を揃えて、氏名（本名）・連絡先を明記の上で管理者宛てにメールを下さい。ご指摘のとおりであれば、このホームページ上で謝罪・訂正させていただきます。なお、匿名の場合や、当方の間違いを証明する客観的なデータや資料の提供がない場合等には、基本的に対応いたしかねます。
　また特に過去にこのホームページにアップしたもので、配慮に欠ける表現の部分がありましたら、ご指摘いただければ幸いです。
　なお、いただいたメールが単なるイヤガラセなどと判断した場合には、警察に通報することもあります。

　ダイビング事故研究を中心として、さらにそれ以外の商品スポーツ（ラフティング・カヤック・散策登山・パラグライダー・熱気球・パラシュートなど）の事故の実態やその法的問題について研究した論文「商品スポーツ事故の法的責任」の専門書としての出版を目的とした出版委員会からのお知らせです。
　　

ダイビングビジネスについての過去の状況
(注意：以下の内容は平成13年以前の状況であり、この目次のページをご覧になった時点とは異なる場合があります。あくまで各ページのアップ時点に把握できた、あるいは感じた状況としてご覧ください。なお、これをアップ以後、HP管理者は、高い志を持ち、かつその技量が卓越している、尊敬すべき幾人ものプロダイバーと出会う機会があり、その方々に多くのお教えをいただきました。ここに深くお礼を申し上げます。）

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被雇用者としてのインストラクター及びガイドの保護について

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ダイビングの事故での裁判の判例の紹介

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免責同意書の実態　※消費者契約法の施行にともなって平成17年時には状況が変わっている場合があります。

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望まれる「新免責同意書」への提案

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